参加型動画とは

参加型動画とは、視聴者が「見る」だけでなく、投稿・出演・選択・回答といった何らかのアクションを通じてコンテンツに関われる動画の総称です。SNSで視聴者に投稿・出演してもらうものから、動画内のボタンや設問を操作してもらうものまで幅広く含みます。

今までの動画との違い

従来の動画では、情報は配信者から視聴者へ一方向に流れ、視聴者は受け身で見ることしかできませんでした。参加型動画では、視聴者自身の行動が動画体験の一部になります。視聴者の関与度が高まるため記憶に残りやすく、企業側は「誰が・何に・どう反応したか」という行動データを得られる点が従来動画との大きな違いです。

参加型動画が注目される3つの背景

参加型動画が広がっている背景には、動画を取り巻く環境と買い手側の行動の変化があります。

1. 動画コンテンツの飽和

多くの企業が動画を発信するようになった結果、一方向に見せるだけの動画では視聴者の関心を維持しにくくなりました。実際、Tremor Video DSPの調査では、インタラクティブ動画は従来の動画より32%記憶に残りやすく、視聴時間の合計も47%増加したと報告されています。

引用元：Tremor Video DSPプレスリリース

2. 動画への参加が一般化

スマートフォンと動画プラットフォームの普及により、視聴者側が動画上でアクションすることに慣れました。SNSでの投票やコメント、ライブ配信への参加が日常になり、動画に「触れる」体験への抵抗が下がっています。

3. BtoBの購買行動の変化

商談前にWebで比較検討を済ませる買い手が増え、企業には商談前の顧客接点で相手の関心を把握する手段が求められています。視聴者の反応がデータとして残る参加型動画は、その手段の1つとして注目されています。

参加型動画の2つのタイプ

参加型動画は、視聴者がどこで・どのように参加するかによって大きく2つのタイプに分かれます。自社の目的に合うタイプを見極めることが活用の出発点です。

1. SNS参加型（UGC型）

SNS参加型は、視聴者がSNSへの投稿や動画への出演、コメントを通じて参加するタイプです。企業が公開したダンスや楽曲を視聴者が真似て投稿するチャレンジ型、一般のファンや顧客が動画に出演する共演型、コメントを介して他の視聴者と一緒に楽しむコミュニティ型などがあります。

視聴者自身が発信者になるため拡散力が高く、認知拡大やブランディングに向いています。一方で、参加のハードルを下げる企画力が求められ、成果が拡散の勢いに左右されるため、リード獲得のような直接的な成果には結び付きにくい手法です。

2. インタラクティブ動画

インタラクティブ型は、動画内に設置されたボタンや設問に対して、視聴者がクリック・タップ・回答で参加するタイプです。視聴者の選択に応じて動画の展開や案内する情報が変わるため、一人ひとりの関心に合わせた説明ができます。

「どの選択肢を選んだか」「どこで離脱したか」という行動データを取得できるため、リード獲得や商談化といったBtoBの営業・マーケティング成果に直結させやすい手法です。

インタラクティブ動画のメリットについては、別記事にまとめています。
参考：インタラクティブ動画を活用するメリット

比較表｜認知拡大とリード獲得で使い分ける

2つのタイプの違いを整理すると、以下のようになります。

認知を広げたいならSNS参加型、見込み客の検討を前に進めたいならインタラクティブ型が基本の使い分けです。

インタラクティブ動画の4つの形式と活用場面

BtoBでは個別の見込み客の関心を把握し、検討を前に進めることが目的になるため、インタラクティブ型が適しています。この章では形式の選び方と活用場面を整理します。

4つの形式を比較

インタラクティブ型には、代表的な4つの形式があります。

複数の形式を1本の動画に組み合わせることも可能です。各形式の詳細や作成方法については、以下の記事で詳しく解説しています。
参考：インタラクティブ動画とは？｜受注率3倍の活用事例と作成方法を解説

活用場面｜資料請求後・商談前・商談後のフォロー

BtoBでの代表的な活用場面は3つあります。1つ目は資料請求後の補足説明です。PDF資料だけでは伝わりにくいサービス内容を、視聴者の関心に沿って補足できます。

2つ目は商談前の事前理解の促進、3つ目は初回商談後や展示会後のフォローです。設問への回答から相手の課題や検討度合いを把握できるため、次の商談の精度が上がります。営業活動での動画活用の全体像については、以下の記事をご覧ください。
参考：営業活動で動画を活用する5つの方法｜営業プロセス別の活用法と事例を解説

参加型動画のBtoB活用事例2選

インタラクティブ型の参加型動画が、BtoBの営業成果にどうつながるのか。Video Agent「TALKsmith」の導入事例を2つ紹介します。

1. 商談後のフォローで受注率が約3倍｜soraプロジェクト

営業支援サービスを展開する株式会社soraプロジェクトでは、年間約1万件のリードに対しインサイドセールス担当が少人数体制で、すべての問い合わせに丁寧に対応することが難しくなっていました。無形商材のため、サービス内容を誤解なく伝える必要もありました。

そこで初回商談後や展示会後のフォローに、要点を押さえたプレゼン動画を個別に送付する運用を導入。初回商談からセカンド商談（本提案）への転換率はほぼ100%に達し、受注率は導入前の約3倍に改善しました。

参考：受注率が3倍に！初回商談後の“AIプレゼンVideoのひと押し”で、営業が変わる——soraプロジェクトの実践ノウハウとは

2. 商談前の動画活用で来店予約が約2倍｜nattoku住宅

注文住宅を手がけるnattoku住宅株式会社では、紙カタログでは顧客の関心を正確に把握できないという課題を抱えていました。そこで商談前の顧客案内を、双方向にやり取りできるAIプレゼンVideoに切り替えました。

顧客が自分の関心に沿って情報を選びながら視聴できるようになった結果、来店予約数は約2倍に増加し、成約率も10ポイント超向上しています。

参考：来店予約は約2倍、成約率も10ポイント超の向上。紙カタログから双方向コミュニケーションへ

こうしたインタラクティブ型の動画は、Video Agent「TALKsmith」で作成できます。TALKsmithは、営業資料やプレゼン資料をもとにAIが説明・プレゼンテーションを24時間自動で行うサービスです。視聴者の質問や興味に応じて最適な情報を案内し、視聴データや回答内容もリアルタイムで取得できます。TALKsmithについて詳しく知りたい方は、以下のサービス資料をご覧ください。
TALKsmithが3分でわかるサービス資料をみる

参加型動画の始め方3ステップ

参加型動画は、目的の整理から始めることで失敗を避けられます。導入までの流れを3ステップで整理します。

1. 活用目的と動画タイプを決める

最初に「誰に届け、視聴後にどう動いてほしいか」を明確にします。認知を広げたいのか、資料請求や商談化を増やしたいのかで、選ぶべきタイプが変わるためです。

BtoBでリード獲得や商談化が目的なら、インタラクティブ型を選び、KPI（視聴完了率・回答率・CV数など）まで決めておくと、公開後の改善がしやすくなります。

2. 制作方法を選ぶ

制作手段は、専用ツールで内製する方法と、制作会社へ外注する方法に大別されます。専用ツールを使えば、専門知識がなくても動画内に設問や分岐、CTAを設置できます。

更新頻度が高い営業・マーケティング用途では、自社で修正できる内製が向いています。詳しくは、以下の記事を参照ください。
参考：インタラクティブ動画の作り方6ステップ｜ツールや事例、活用方法までわかる完全ガイド

3. 視聴データを分析して改善する

公開後は、選択された選択肢や離脱ポイントなどの視聴データを確認し、構成や設問を改善します。参加型動画は公開して終わりではなく、データをもとに改善を重ねることで成果が伸びる施策です。

離脱が集中する箇所があれば、説明の順序や長さを見直します。動画の離脱を防ぐ具体的な方法については、以下の記事で詳しく解説しています。
参考：動画の離脱率を下げる7つの方法｜分析から改善まで視聴継続を伸ばす具体策

まとめ

参加型動画には、投稿・出演で認知を広げるSNS参加型と、動画内の選択・回答でリード獲得につなげるインタラクティブ型の2タイプがあります。BtoBの営業・マーケティングで成果を求めるなら、行動データを取得できるインタラクティブ型が適しており、商談前後のフォローに組み込むことで受注率や商談化率の改善が期待できます。

まずは目的とKPIを決め、スモールスタートし、データをもとに改善していきましょう。動画を活用したマーケティング全体の進め方については、以下の記事で詳しく解説しています。
参考：動画マーケティングとは？5つの手法と6ステップで進め方を解説

参加型動画に関するよくある質問

Q1. 参加型動画とインタラクティブ動画の違いは？

参加型動画は、視聴者が何らかのアクションで関われる動画の総称です。インタラクティブ動画はそのうちの1タイプで、動画内での選択・回答・クリックによって参加するものを指します。SNSへの投稿や出演で参加するUGC型も参加型動画に含まれます。

Q2. BtoBでも参加型動画は効果がある？

効果が期待できます。とくにインタラクティブ型は、見込み客ごとの関心に合わせた説明と行動データの取得ができるため、BtoBの商談化・受注率改善と相性のよい手法です。実際に、商談後フォローへの活用で受注率が約3倍に改善した事例があります。

Q3. 自社制作と外注はどちらがよい？

商談状況や訴求内容に応じて頻繁に更新したい営業・マーケティング用途なら、専用ツールでの自社制作が向いています。ブランディング目的で映像品質を重視する場合や、SNS参加型の企画・撮影が必要な場合は、制作会社への外注が選択肢になります。